となると、飛行ルートからロストし追跡不能となった77便はいったいどこへ消えたのだろうか。ここにひとつ気になる映像がある。イスラエのバラク前首相が、軍事テロ作戦完了からわずか数分後に、英国BBC World Newsのインタビューに答えている。それもBBC放送局に出向いて出演し、あらかじめ用意したメモを持ってである。報道記者によれば、彼は1時間前には局内に待機していたという。彼はそこでイスラム教の幾か国とテロリストがどれだけ危険なものかをとうとうと30分間スピーチした。そのインタビュー中である、画面にフレーム挿入されていた映像が、民間航空機が海中へ急降下して墜落していくものであった。もし77便がロストしたあと遠隔誘導で海中へ墜落してしまえば、痕跡をとどめるものは何もなくなるわけだ。
米国防総省ペンタゴンへのアメリカン航空77便（ボーイング757型機）突入もまた巧みに情報操作されていた。当初、AP電は爆弾による爆破と報道したが、これは間違ってはいなかった。事実、航空機など突入しておらず、ペンタゴンは爆薬によって内部爆破されていたのであるから。このときラムズフェルド国防長官は、爆発した反対側に“退避”していて無事だった。ペンタゴンは「AA77便が向かっているのに気づかなかった」「そのとき飛び立てる戦闘機がなかった」とうそぶいているが、そんなことはなく監視のもとで、「民間航空機の激突」に見せかけるための偽装工作を行ったのである。ところが思わぬところでボロが出た。「治安上の理由から」報道陣は現場への立ち入りを一切禁止され、わずかに公表された写真は検閲済みのものであったが、そこには航空機の残骸や遺体がまったく見当たらず、それを目撃したものは誰もいなかったのだ。アーリントン地区消防局長のエド・プラウアーは（あるジャーナリストから機体の胴体部分やその類いのものがないことについて質問されて）「あなたも知ってのとおり、それについて私がコメントすることはない。航空機が接近し現実に何が起こったのかは、多くの目撃者からよりよい情報を得られるのではないか。なのでわれわれは何も知らないし、私は知らない」（World Net Daily "So where is the plane?"）と言葉を濁し、コメントを避けた。また、ペンタゴンの現場前にある芝生の上へ砂利を撒いて敷きつめたのは、やはりこれも爆破による硝煙反応、亜硝酸塩が土壌から検出されないようにするための後処理である。さらに、ガソリンスタンドとワシントンホテルに設置されたCCTVカメラは事故直後FBIによってすかさず押収され、後日NBC NEWSが報じたペンタゴンのセキュリティカメラによる5枚の連続写真には、爆破されたシーンは明瞭に映っていたものの、全長155フィート（47メートル24センチ）ほどもあるボーイング757型機の姿はどこにもなかった。
今回の軍事テロ作戦では、万一衝突に失敗した場合のことも念頭に入れ、2機の戦闘機が追尾してミサイルを発射した。むろん航空機がビルに衝突するのを阻止するためではなく、衝突に失敗し不時着した場合を考えてのこと。それゆえ、ビルの後方で航空機と交差するように発射されたのである。そして計画どおりビルに衝突するとわかった瞬間、ミサイルは航空機の破片を避けるため、1000分の1秒で軌道を上方にとり、東方の海域に投棄され、秘密裏に回収された。あとは、爆薬処理班によって前もって仕掛けておいた高性能爆薬を手筈どおり爆破し倒壊させたわけだが、実際には予想外の事故が発生してしまっていた。というのは、航空機が追突するより前に一部の爆薬が先に破裂してしまったからである（これはビデオで確認できる）。現場へ駆けつけたニューヨーク州消防隊隊員らの「ビル内部で大きな爆発があった」「建物の中に爆弾が仕掛けられていたと思った」といった有力な証言や、WTCビルから脱出した複数の人間が数度の爆発音を耳にしている。だがもっとも有力な証拠は倒壊したWTCビルの残骸にこそあったのだが、現場検証すらなされないまま、わずか数時間後に鉄骨などの瓦礫は手際よく片づけられ、あるいは計略的に盗まれ、ゴミ処理場やリサイクル工場へと散財した。これも爆破による硝煙反応、亜硝酸塩が検出されないようにするための後処理であるが、何のことはない、WTCビル爆破と瓦礫撤去のマッチポンプを請け負っていたのが、オクラホマ連邦ビル爆破事件（1995年4月19日）にも絡んでいたコントロールド・デモリション社（Controlled Demolition Inc.）という高層ビル爆破解体の専門会社で、まさしく名は体を表すとおり完璧にコントロールされていた。ビル爆破解体のエキスパート、マーク・ロイゾーCDI社長の意味深長なコメントを聞こう、「もし私がタワーを倒壊させようとしたら、ビルの重さを利用して構造物を破壊させるために、地下に爆弾を仕掛けるだろう」（"If I were to bring the towers down I would put explosives in thebasement to get the weight of the building to help collapse the structure."）。
WTCビル突入後、わずか48時間後にFBIが19人の「犯人」（そのうち7人の生存が確認され、事件とは無関係と判明）と、アル・カイダ＆オサマ・ビン・ラディンの関与を発表できたのは、それが万事申し合わせどおりだったからである。申し合わせといえば、9月11日当日、ビルダーバーグのメンバーにしてユノカルの顧問を務めるヘンリー・キッシンジャー元国務長官がワシントン・ポスト紙に寄稿（"Destroy theNetwork" by Henry Kissinger）、その中でオサマ・ビン・ラディンの名を出し、テロへの報復を支援すると表明したことはきわめて興味深い。
そもそもこの軍事テロ作戦はすでに5年前から立案・計画されていたもので、このプロジェクトを成功させるために何度も予備実験がテストされ、1999年にはユーゴスラビアでこの雛形となる同様のビル破壊が行われた。そして2001年5月に開催されたビルダーバーグの総会（Bilderberg Conference 2001）で最終合意がなされ、3か月かけて極秘裏にスパコンによるシミュレーションも行われ、周到な準備のもとに決行されたのである。実にタイミングよく上映されたディズニーらしからぬ映画『パール・ハーバー』（米軍協力のもと、2001年5月に封切られた点に留意）も、中東への侵攻を抵抗なく受け入れさせるためのマインドコントロール、“新たな真珠湾攻撃”（"a new Pearl Harbor" by PNAC Sept. 2000）画策のためのプロパガンダとして役割を果たした。
"If you tell a lie big enough and keep repeating it people will eventually come to believe it." ─Joseph M. Goebbels
2001年9月11日にニューヨークとワシントンで相次いで起きた「米中枢同時テロ」なるものは、言われているような「自爆テロ」などではなかった。実際は、アメリカとイスラエルの諜報機関、IAとモサドによって遂行された筋書きのある「自作自演の軍事テロ作戦」であった。いわゆる「テロ首謀者」のアル・カイダとオサマ・ビン・ラディンとは“狂言回し”を演じるCIAとモサドの擬装にほかならず、ブッシュ一族とビン・ラディン一族とは米投資会社カーライル・グループが取り持つ腐れ縁の仲で、いわば石油＆軍事ビジネスにおける盟友、パートナーであった。1977年、ブッシュが石油掘削会社アルブスト・エネルギーを設立したときの共同出資者が、オサマ・ビン・ラディンの長兄サレム・ビン・ラディン（のちにホワイトハウスはこの疑惑を否定している）。彼は1988年、ブッシュのお膝元テキサス州で飛行機「事故」により不慮の死を遂げた。そしてまた、1972年にコカイン所持の罪で逮捕されたブッシュが父親のコネで無罪となった一件などたいへん興味深い本『幸運なる二世 ジョージ・ブッシュの真実』（"Fortunate Son: George W. Bush and the Making of an American President" ByJames Hatfield）は、発売後すぐに発禁扱いで回収されてしまい、ブッシュが大統領に就任すると、ほどなくして著者のハットフィールドは「薬物自殺」で亡くなった（2001年7月18日没）。彼が最期に書き上げた記事は、"Why would Osama bin Laden want to kill Dubya his former business partner?" であった。※江原注：DubyaとはGeorge W. Bushのニックネームで、ブッシュがWを「ダブヤ」とテキサスなまりで発音することに由来している。
